忘年会は誰のため？

 

「その忘年会、誰のためにやっていますか？」

こう聞かれて、すぐに答えられる職場は、意外と少ないのではないでしょうか。

 

僕は、職場の忘年会が大嫌いです。（念のため言っておくと、個人的な忘年会は大好きです。）

そんな僕が、病院でマネジメントを担当する立場として、職員150人に「忘年会に参加したいか」というアンケートを取りました。

結果は、参加希望がわずか20名。

約9割の職員が、開催を望んでいませんでした。

 

そして、僕が一番気になったのは、数字そのものより、参加を希望した20名の内訳でした。

この記事では、その内訳から見えてきた「忘年会は誰のためのものなのか？」という問いを、掘り下げていきます。

福利厚生は「職員のため」のもの

当院では、忘年会は福利厚生として、毎年、実施していましたが、コロナ禍で中止になり、その後、直近6年間は一度も開催していません。

世の中で忘年会を再開する組織が増える中、当院でも「再開してはどうか」という話が持ち上がりました。

 

そこで、僕は次のように考えました。

福利厚生は、職員が働きやすく、安心して働き続けられるための制度です。職員が望まない福利厚生には、意味がありません。

だったら、決めつけずに、本人たちに聞いてみよう、と。

アンケート結果：150人中20人、しかも偏りがあった

結果は、150人中20人。

参加希望は、約13％でした。

そして、参加を希望した方は、役職者（部署の責任者）と、年齢層の高い方が中心でした。（個人が特定されないよう、細かな属性は伏せます。）

アンケートは記名式でしたが、個人名・部署名は公表しないと約束し、集計担当者以外は、誰が参加で誰が不参加かわからないようにしました。

完全な匿名ではありませんが、忖度が働きにくいよう配慮した設計です。

それでも約9割が「参加しない」と答えたことは、軽くない結果だと考えています。

 

なお、この結果はあくまで当院のものです。

「どの職場でも忘年会は不要」と言うつもりはありません。

また、「年配の人が好きで、若い人が嫌い」といった世代論にするつもりもありません。

年齢が理由とは限らないからです。

事実として言えるのは、「参加希望は、一部の層に偏っていた」ということまでです。

負担と恩恵が、同じ人に届いていない

職場の忘年会には、よく言われる負担があります。

 

これらの負担を感じやすいのは、立場が弱い人たち、つまり若手や一般職の職員です。

一方、楽しみやすいのは、役職者の側であることが多いのではないでしょうか。

アンケートで参加希望が役職者に偏っていた事実とも、重なります。

 

福利厚生であれば、負担する人と、恩恵を受ける人は、一致しているべきです。

負担は一部の職員、恩恵は別の一部の職員。

この状態で「みんなのため」と言っても、説得力はありません。

「任意」と言いながら、実質強制になっていないか？

建前は任意でも、参加しないことで、印象が悪くなる。

そんな空気がある職場は、まだまだ多いと思います。

「参加しない自由」が本当にあるか。

不参加の人を、普段どおりに扱えているか。

ここは、管理職が自分に問うべきポイントです。

強制や、不参加による不利益が生じているなら、それは福利厚生ではなく、ハラスメントの温床になりかねません。

「団結力」のための忘年会、という説明への違和感

忘年会をやりたい人は、よく「組織の団結力が高まる」と言います。

でも、僕は、ここにも違和感があります。

職場は、仕事をする場所です。

周りとの関わりは、仕事を円滑に進めるためのもので、団結力や良好な関係は、業務時間内の仕事の中でつくれるはずです。

そして、矢印の向きにも注意が必要です。

 

忘年会は、良い関係性の「原因」ではなく「結果」だと思います。

仲が良いから、やっても成り立つのであって、やれば仲が良くなるわけではないと思います。

 

もう一つ、誤解してほしくないことがあります。

「参加希望が少ない職場は、関係性が悪い」わけではありません。

関係性の良さは、仕事が円滑に進むかで測るもの。

仕事に満足しているからこそ、仕事以外の時間は、自分や家族のために使いたい。

それは、健全な線引きだと思います。

忘年会は「希望者でやればいい」

ここまで読んで、「じゃあ、忘年会は禁止なのか？」と思われた方もいるかもしれません。

違います。

やりたい人が、自分たちで企画して、自分たちで楽しむ。

それなら、誰も困りません。

実際、当院でも、参加を希望した20名はいました。

 

ただし、次の点は注意が必要です。

 

「やらない」でも「全員でやる」でもなく、「やりたい人がやる」。

この選択肢を、マネージャーは持っておくべきだと思います。

まとめ

ここで、「職場の忘年会」について、まとめておきます。

• 当院のアンケートでは、150人中20人（約13％）しか、忘年会への参加を希望しなかった
• 参加希望は、役職者と年齢層の高い方に偏っていた（世代論ではなく、事実として）
• 負担は一部の職員に、恩恵は別の一部の職員に偏っている状態では、福利厚生とは言えない
• 「任意」という建前の裏で、実質強制や不利益が生じていないか、マネージャーは自問したほうがいい
• 福利厚生は、決めつけずに、職員に聞いて決める（忘年会は、希望者でやればいい）

 

「忘年会は誰のため？」

この問いを、一度、自分の職場に投げかけてみてはいかがでしょうか。

 

最後までお読みいただき、ありがとうございます。